富山飛行場
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富山飛行場 | |||||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
 富山飛行場 | |||||||||||||||
| 概览 | |||||||||||||||
| 机场类型 | 公共用 | ||||||||||||||
| 營運者 | 建設委員会 | ||||||||||||||
| 地理位置 |  日本富山県婦負郡倉垣村布目 | ||||||||||||||
| 啟用日期 | 1933年10月8日 | ||||||||||||||
| 關閉日期 | 1945年8月15日 | ||||||||||||||
| 坐標 | 36°44′54″N 137°11′2″E / 36.74833°N 137.18389°E | ||||||||||||||
| 地圖 | |||||||||||||||
  富山飛行場 机场位置  富山飛行場 富山飛行場 (日本) | |||||||||||||||
| 跑道 | |||||||||||||||
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富山飞行场（日语：富山飛行場／とやまひこうじょう Toyama hikōjō */?）是曾位於日本富山縣婦負郡倉垣村（現：富山市）布目的机场，亦稱仓垣机场（倉垣飛行場）[1]。
概要
由于九一八事变以来的爱国思潮高涨，富山县通过县民的捐款，向陸軍捐献了一架军用飞机，称为"立山号"，但以此为契机，在县内设置机场的机会有所提高。选址经过十分曲折，最终决定在妇负郡仓垣村，并于1933年10月8日开工建设。机场由位于富山县的帝国飞行协会富山地方本部负责管理[2]，实际上旅客运输业务由日本航空输送株式会社代理，为了填补运营赤字，富山县每年会筹措补助金1.2万日元[3]。之后的运营被移交给了通信省管理，在战事激烈的1942年又被纳入陆军的管辖之下，最后随着战争结束而被停用[4]。
沿革
- 1932年（昭和7年）
- 4月23日 - 由富山县民众集资捐赠给帝国陸軍的“立山号”飞机在上新川郡滨黑崎村着陆[5][6]。
- 6月28日 - 富山县厅参事会室举行“立山号”捐款に係る献金の決算報告会を行う[7]。此时在会议上提出意见，将捐款所得出的余留费用20515日元，投入机场建设费，但由于 その際に報告された残金20515円を飛行場建設費に充てるべしとの意見が出たが、出席者少数のため持越しとなる。
- 7月31日 - 南弘邮电大臣登陆作为机场建设候选地的滨黑崎赛马场进行视察。
- 8月2日 - 陸軍少佐山田直行抵达同样作为机场建设候选地的滨黑崎进行视察。
- 8月3日 - 陸軍少佐山田直行抵达作为水上机场建设候选地的放生津潟（越ノ潟）进行视察。
- 8月16日 - 在富山县会议事堂，富山県に建設すべき飛行場の協議を行い、その設置を満場一致にて可決する[8]。
- 8月22日 - 富山県会議事堂において「富山県航空協会創立委員会」を設置し、その発会式を挙行する[9]。この際、斎藤樹富山県知事より浜黒崎村の敷地10万坪を飛行場予定地としたいとする提案がなされたが、上新川郡東岩瀬町及び同郡大広田村の方が飛行場予定地として適しているとの声が上る[10]。しかし、実際には東岩瀬町及び大広田村は飛行場の設置に消極的姿勢を示していた[11]。
- 8月26日 - 妇负郡草岛村的青木村长拜访了富山县厅，表达了在当地建设机场的迫切期望[12]。
- 10月3日 - 通信省的山田航空官对上新川郡滨黑崎村、妇负郡草岛村、同郡细入村笹津、同郡仓垣村以及东砺波郡城端町立野原进行实地考察，对在滨黑崎村和仓垣村建设机场[13]。
- 10月12日 - 小泽陸軍少佐以及中井陸軍中佐が実地視察を行ったが、この際射水郡老田村を候補地として挙げたので、以降飛行場設置予定地は浜黒崎村、倉垣村及び老田村の間において競争されることとなる。
- 10月24日 - 飛行場建設委員会において飛行場設置予定地は倉垣村ないし老田村のいずれかより選定することを決定し、浜黒崎村を設置予定地より除外する。
- 11月1日 - 建設委員会特別委員会において斎藤樹富山県知事が、飛行場設置予定地を倉垣村に決定したことを報告する[14]。
- 12月7日 - 富山县议会向南弘逓信大臣、荒木貞夫陸軍大臣以及岡田啓介海軍大臣提出《北陸定期航路開設相关意見書》。
- 1933年（昭和8年）
- 1934年（昭和9年）
- 1935年（昭和10年）6月 - 大阪 - 富山 - 新潟間において定期航空路が開設される[24]。
- 1936年（昭和11年）
- 1937年（昭和12年）
- 1938年（昭和13年）
- 3月1日 - 为了进行富山机场改建工程的施工，施工方在仓垣村设置了办事处[30]。
- 5月15日 - 富山 - 東京之间以及富山 - 大阪之间的旅客运输业务重新开展。
- 1940年（昭和15年）
- 1942年（昭和17年） - 富山机场接受陆军管辖[33]。
- 1944年（昭和19年）2月10日 - 成立吴羽飞机株式会社[34]。同社の大門工場においては終戦までに2機の模型飛行機が製作され、それを学徒動員の勤労生徒50名が富山飛行場まで手で牽引したという[35]。
- 1945年（昭和20年）
- 3月 - 静冈县的滨松机场遭到美军的空袭，濱松陸軍飛行學校飞行师团经由高山本线疏散往富山，在富山机场配置轰炸机15架以及战斗机10架[36]。有关所配备的飞机，有9架一〇〇式重轰炸机（呑龍）以及3架二式双座战斗机（屠龍）等说法。
- 8月1日 - 富山飛行場所属の飛行機が富山湾を哨戒中、四方新出町方面で同機が墜落する事故が起る[37]。
- 8月15日 - 随着终战来临，富山机场关闭。
- 8月24日 - 連合国軍より日本国籍の一切の航空機はその飛行を禁ずる旨、通達される[38]。
- 9月2日 - 連合国軍最高司令官総司令部が、日本政府に対し一切の飛行場を現状のまま引渡すように命令する。
- 9月22日 - 驻日盟军总司令、日本政府に対し一切の飛行機を破壊するように命令する。
- 10月28日 - 美军派出233人进驻富山县，将电气大厦接收后设置为军政部[39]。これより米兵は旧富山飛行場を時々巡察し、監視下に置く。この頃より戦後の混乱に乗じて、旧飛行場の資材が盗難に遭う。また、飛行機は爆破処分される。
- 1946年（昭和21年）4月 - 旧富山飛行場の敷地を提供した農家が、その土地の払下げを希望し、和合中学校の敷地として2万坪、電波監視局の敷地として1万坪、その余りを農家及び入植者に払い下げる[40]。食糧難を背景として入植者となった引揚者や戦災罹災者は、機械の普及していない状況下でのコンクリートや砂利の撤去作業に苦しめられたという。
- 1948年（昭和23年）
- 2月 - 旧富山飛行場敷地の水田化を目的として、倉垣開拓農事実業組合が発足する。
- 9月13日 - 仓垣开拓农事实业公会改称为仓垣开拓农业共同公会。同組合の活動により、1949年（昭和24年）頃から富山飛行場は再び水田へと戻り始めたという。
- 1961年（昭和36年）2月20日 - 木暮武太夫運輸大臣が富山県に富山飛行場設置の許可を与える[41]。
- 1963年（昭和38年）8月20日 - 富山市秋岛的富山空港正式开通营运[42]。
- 1972年（昭和47年）2月29日 - 由于富山机场过于狭窄，难以应对飞机的大型化趋势，富山县政府发表了在原富山机场旧址建设跑道使之成为国际空港的设想[43]。然而由于遭到仓垣地区的居民抗议而终止了原定的设想。
施設
主跑道宽250米、长700米，副跑道宽200米、长600米、当時においては全国的に類例を見なかったが、面積に比して有効的であるとされるL字型の滑走路を採用した。また、放生津潟（越ノ潟）を利用した面積165万平米の水上飛行場もあった[44]。海に近いことから潮風が強く、元浜松陸軍飛行学校飛行師団第一中隊藤井洸隊長は、飛行及び整備に難儀したと述懐している[45]。
机库是一栋钢结构的建筑，进深16米，可以存放两架飞机[46]。此外，办公室是一座木制两层楼建筑，建筑面积为82平方米，同时设有一间等候室。这些都在机场启用后的1934年（昭和9年）8月31日竣工。
-
富山飛行場的航拍照片 -
富山机场附近素描 -
机库以及事務室兼待合室 -
配置在机场的飞机 -
放生津潟（越之潟）的水上机场
定期航线
- 富山 - 東京線 - 1934年（昭和9年）5月15日に就航した路線で、のち1936年（昭和11年）10月1日に逓信省の東京 - 富山 - 大阪線に移管された。
- 富山 - 大阪線 - 1936年（昭和11年）4月に日本航空輸送により逓信省補助命令路線として就航し、のち1936年（昭和11年）10月1日に逓信省の東京 - 富山 - 大阪線に移管された。
- 東京 - 富山 - 大阪线 - 从富山到东京，用时两个半小时，旅客票价在1936年（昭和11年）的当时为单程16日元[47]。除了乘客之外，也运送行李、货物和航空邮件。作为抵达后的底面交通手段，机场还配备了免费的接送车[48]。使用機は日本航空輸送株式会社所有のスーパー・ユニバーサル旅客機と称するもので、航続時間は4時間半、乗務員2名と共に乗車可能な旅客は6名であった。毎日1往復を運行する[49]。
- 富山 - 名古屋線 - 2つの経路があり、一つは高山経由、もう一つは金沢・福井を経由して名古屋に至る。前者の粁程は180粁、後者は260粁である。所要時間は2時間であった。また使用機はサルムソン式二型であった。
- 新潟 - 富山 - 大阪線 - 大阪朝日新聞社所有飛行機によって就航した航空郵便輸送路線であった。
-
富山 - 東京之间的航线 -
1936年（昭和11年）当時の「本邦定期航空路図」 -
「日满支航空线路图（昭和十四年十月現在）」
统计数据
航空機数
富山飛行場を利用した年度別の航空機数は次の通りである[51][52][53]。
| 年度 | 到着 | 出発 |
|---|---|---|
| 1936年（昭和11年） | 177 | 168 |
定期
| 年度 | 到着 | 出発 |
|---|---|---|
| 1937年（昭和12年） | 140 | 138 |
| 1938年（昭和13年） | 63 | 63 |
不定期
| 年度 | 到着 | 出発 |
|---|---|---|
| 1937年（昭和12年） | 468 | 468 |
| 1938年（昭和13年） | 2 | 2 |
旅客
富山飛行場の利用旅客数は次の通りである。
| 年度 | 到着 | 通過 | 出発 |
|---|---|---|---|
| 1936年（昭和11年） | 66 | 36 | 65 |
| 1937年（昭和12年） | 83 | 23 | 89 |
| 1938年（昭和13年） | 83 | 36 | 88 |
富山飛行場に就航していた東京 - 富山 - 大阪線の年度別旅客輸送数は次の如くである[54][55][56]。
| 年度 | 東京 - 富山間 | 富山 - 大阪間 |
|---|---|---|
| 1936年（昭和11年） | 157 | 107 |
| 1937年（昭和12年） | 192 | 106 |
| 1938年（昭和13年） | 140 | 109 |
貨物
富山飛行場利用の貨物量は次の通りである。
| 年度 | 到着 | 通過 | 出発 |
|---|---|---|---|
| 1936年（昭和11年） | 33.40 | 120.44 | 37.56 |
| 1937年（昭和12年） | 64 | 237 | 42 |
| 1938年（昭和13年） | 1 | 74 | 41 |
富山飛行場に就航していた東京 - 富山 - 大阪線の年度別貨物輸送数は次の如くである（単位：瓩）。
| 年度 | 東京 - 富山間 | 富山 - 大阪間 |
|---|---|---|
| 1936年（昭和11年） | 106 | 113 |
| 1937年（昭和12年） | 175 | 146 |
| 1938年（昭和13年） | 103 | 231 |
邮件
富山机场邮件递送数量如下。
| 年度 | 到着 | 通過 | 出発 |
|---|---|---|---|
| 1936年（昭和11年） | 136.45 | 163.70 | 108.00 |
| 1937年（昭和12年） | 94 | 88 | |
| 1938年（昭和13年） | 53 | 62 |
富山飛行場に就航していた東京 - 富山 - 大阪線の年度別郵便物輸送数は次の如くである（単位：瓩）。
| 年度 | 東京 - 富山間 | 富山 - 大阪間 |
|---|---|---|
| 1936年（昭和11年） | 247 | 306 |
| 1937年（昭和12年） | 87 | 101 |
| 1938年（昭和13年） | 60 | 71 |
相关条目
- 富山空港
- 打出駅
脚注
- ^ 富山大百科事典編集事務局編、『富山大百科事典 下巻 た〜ん』、1994年（平成6年）8月、北日本新聞社
- ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』（第2章16及び17頁）、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（192頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（273頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（266頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（181頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（268頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（268・269頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（269・270頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（270頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（183頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（184頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（272頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（185頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（190頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』（273頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（191頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』（第5章148頁）、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- ^ 昭和8年逓信省告示第2265号（『官報』96頁、1933年（昭和8年）10月5日、内閣印刷局）
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（314頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（194頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（316頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（195頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（318頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』（第5章153頁）、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（320頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（322頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（193頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 昭和12年逓信省告示第3334号（『官報』（603頁）、1937年（昭和12年）10月22日、内閣印刷局）
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（324頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 『官報』（1210頁）、1940年（昭和15年）3月30日、内閣印刷局
- ^ 昭和15年逓信省告示第713号（『官報』（662頁）、1940年（昭和15年）3月20日、内閣印刷局）
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（196頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（334頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（196・197頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（197頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（198頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 日本航空宇宙工業会「日本の航空宇宙工業50年の歩み」編纂委員会編、『日本の航空宇宙工業50年の歩み』（7頁）、2003年（平成15年）5月、日本航空宇宙工業会
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（340頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（199頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（370頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 富山県編、『富山県史 年表』（374頁）、1987年（昭和62年）3月、富山県
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（200頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』（第5章154頁）、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』（197頁）、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
- ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』（第5章150頁）、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』（第5章151頁）、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』（第5章152頁）、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- ^ 逓信省航空局編、『昭和十二年十二月 航空要覧』（2頁）、1938年（昭和13年）1月、帝国飛行協会
- ^ 富山県企画部広報課編、『県広報 とやま』第368号（1頁）、1999年（平成11年）10月、富山県企画部広報課
- ^ 逓信省航空局編、『昭和十一年度第七回 航空統計年報』（10頁）、1938年（昭和13年）8月、逓信省航空局
- ^ 逓信省航空局編、『昭和十二年度第八回 航空統計年報』（11頁）、1938年（昭和13年）11月、逓信省航空局
- ^ 逓信省航空局編、『昭和十三年度第九回 航空統計』（2頁）、1940年（昭和15年）3月、逓信省航空局
- ^ 逓信省航空局編、『昭和十二年十二月 航空要覧』（17頁）、1938年（昭和13年）1月、帝国飛行協会
- ^ 逓信省航空局編、『昭和十四年一月 航空要覧』（21頁）、1939年（昭和14年）2月、帝国飛行協会
- ^ 逓信省航空局編、『昭和十五年一月 航空要覧』（21頁）、1940年（昭和15年）2月、帝国飛行協会
参考文献
- 『官報』、1933年（昭和8年）10月5日、内閣印刷局
- 『富山日報』、1933年（昭和8年）10月8日、富山日報社
- 『富山日報』夕刊、1934年（昭和9年）5月16日、富山日報社
- 富山県商工水産課編、『昭和十一年 工業地として観たる富山県』、1936年（昭和11年）3月、富山県商工水産課
- 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会編、『富山県の産業と港湾』、1936年（昭和11年）5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
- 『官報』、1937年（昭和12年）10月22日、内閣印刷局
- 逓信省航空局編、『昭和十二年十二月 航空要覧』、1938年（昭和13年）1月、帝国飛行協会
- 逓信省航空局編、『昭和十一年度第七回 航空統計年報』、1938年（昭和13年）8月、逓信省航空局
- 逓信省航空局編、『昭和十二年度第八回 航空統計年報』、1938年（昭和13年）11月、逓信省航空局
- 逓信省航空局編、『昭和十四年一月 航空要覧』、1939年（昭和14年）2月、帝国飛行協会
- 逓信省航空局編、『昭和十三年度第九回 航空統計』、1940年（昭和15年）3月、逓信省航空局
- 『官報』、1940年（昭和15年）3月20日、内閣印刷局
- 『官報』、1940年（昭和15年）3月30日、内閣印刷局
- 逓信省航空局編、『昭和十五年一月 航空要覧』、1940年（昭和15年）2月、帝国飛行協会（飛行場の種類及び経営者は本書の5及び7頁に依る）
- 富山県編、『富山県史 年表』、1987年（昭和62年）3月、富山県
- 富山大百科事典編集事務局編、『富山大百科事典 下巻 た〜ん』、1994年（平成6年）8月、北日本新聞社
- 富山県企画部広報課編、『県広報 とやま』第368号、1999年（平成11年）10月、富山県企画部広報課
- 浜黒崎郷土編纂委員会編、『浜黒崎の近現代史』（273頁）、2000年（平成12年）9月、富山市浜黒崎自治振興会
- 日本航空宇宙工業会「日本の航空宇宙工業50年の歩み」編纂委員会編、『日本の航空宇宙工業50年の歩み』、2003年（平成15年）5月、日本航空宇宙工業会
- 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』、2009年（平成21年）3月、倉垣自治振興会
外部链接
- 『あの時代、県民は』 - とやまデジタル映像ライブラリー[失效連結] - 戦前の富山県の映像記録。本動画の16分25秒から17分10秒にかけて富山飛行場において行われたグライダー大会が映し出されている。